（読売新聞より）

　国立感染症研究所は４日、全国約５０００医療機関を対象にしたインフルエンザの定点調査で、最新の１週間（１月２４～３０日）の１医療機関当たりの新規患者数が３１・８８人となり、警報レベルの３０人を超えたと発表した。

　全国の推定患者数は、約１７６万人。流行のピークに差しかかっていると見られ、厚生労働省は手洗いやせきが出る場合のマスク着用などを呼びかけている。

　感染研によると、過去３週間で検出されたウイルスは、新型インフルエンザが８割以上。昨年１０～１１月は、季節性のＡ香港型が半数以上を占めていたが、１２月以降は流行の中心が新型に移った。

　新型の感染者は昨シーズンと同様、子供たちが多いが、今季は特に、昨季は少なかった２０代～３０代の若者の感染が目立つ。年代別では０～４歳が１３・１％、５～９歳１９・９％、１０～１４歳１３・１％、１５～１９歳７・４％、２０歳代１３・６％、３０歳代は１３・１％。小児から青壮年層まで幅広い世代に広がっている。

　都道府県別では、１カ所当たりの患者数は宮崎（６０．８８人）、長崎（５６．６１人）、福岡（４７．１７人）、佐賀（４６．６４人）の順で、九州での流行が目立っているとのこと。
　狭い日本の中で、県別に分けることに意味があるかは分かりませんが、急激に増えていることは、日々の診察で実感しています。
　当クリニックでも、軽症例でも積極的に検査し、対処していきたいと考えています。