（毎日新聞 より）

　日本泌尿器科学会（理事長、奥山明彦大阪大教授）は３日、前立腺がんの集団検診として普及しつつあるＰＳＡ（前立腺特異抗原）検査を推奨するガイドラインを発表した。この検査をめぐっては、厚生労働省の研究班が昨年「死亡率の減少効果が不明」として集団検診での実施を勧めない報告書案を発表。学会側が独自の指針を出したことで見解の相違がより鮮明になった。

　学会のガイドラインでは、ＰＳＡ検査を積極的に実施した地域では、前立腺がんで死亡した人が予測された数の半分以下になった事例を報告した米国の最新データを紹介。「検査をすれば、明らかに転移する（悪性の）がんにかかる危険率が下がる」とした。

　検査が広まることで不必要な精密検査・治療が増えるなどのデメリットにも触れたものの、今後の研究でこうした不利益は「減少すると期待される」と説明している。

　ＰＳＡ検査は採血で、前立腺がんになると増えるたんぱく質の濃度を測定する。日本では０６年１月現在、全国の約４割の９５７市区町村が住民検診に導入している。

　このＰＳＡはわりに浸透している検査で、患者様もご存じの方が多いようですが、学会と厚生省では温度差があるようですね。